医療DXとは？具体例とよくある課題、解決のためのポイントや手法

高齢化が進む現代の日本において、医療は重要な役割を果たしています。しかし、医療従事者は不足傾向にあり、地域ごとの医療格差や医療機関の経営難などの問題に直面しています。これらの課題を解決する手段として注目されているのが「医療DX」です。

今回は、医療DXの定義や推進によって期待される効果、課題について解説します。実際に医療DXに取り組み、成果を出した企業様の事例もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

医療DXの定義

医療DXは、厚生労働省により以下のように定義づけられています。

DXが求められる医療業界の現状・課題

国を挙げてDXが推進されている医療業界は、どのような課題を抱えているのでしょうか。こちらでは、医療業界の主な課題を4つご紹介します。

医療従事者の不足

少子高齢化の影響により、医療需要が高まる一方で医師や看護師の不足が深刻化しています。新型コロナウイルス感染症の流行のあおりも受けており、医療従事者の不足が続くと本来あるべき医療を提供できなくなり、医療崩壊につながるリスクがあります。

地域による医療格差

人口密集地や都市部では医療サービスが充実している一方、過疎化が進む地方では医療機関が不足している傾向にあり、地域による医療格差も大きな問題となっています。特に、地方は高齢化が進行しており、適切な医療サービスの提供が急務です。DXを推進することで、業務効率化による赤字経営からの脱却やオンライン診療の導入などを実現し、地域ごとの医療格差を解消する必要性が高まっています。

超高齢化社会への突入

日本は、第一次ベビーブームによって誕生した「団塊の世代」が75歳以上の後期高齢者となる2025年以降、超高齢化社会に突入します。人口のボリュームゾーンである団塊の世代が後期高齢者となることで医療需要が増加し、医療費・介護費の増大、医療従事者のさらなる不足などが懸念されているのが現状です。

小規模な医療機関の経営難

医療業界では、診療報酬の低さや人材不足などに起因する医療機関の経営難も深刻な課題です。特に小規模な医療機関は、周囲のクリニックや大手病院との競争に巻き込まれ、経営状況が厳しくなるケースも少なくありません。また、新型コロナウイルス感染症の流行によって外出自粛が進み、受診を控える患者が増えた点も影響しています。

医療DXのメリットや効果・目的

日本の医療水準を維持し、質の高い医療サービスを提供するには、DX化に取り組むことで先に挙げた課題を解決する必要があります。そこで続いては、医療DXのメリットや効果、目的を解説します。

医療現場の作業の効率化を図れる

医療DXが進むと、医療現場における情報共有や医療行為の自動化が進み、効率的に業務を行えるようになります。カルテの電子化・ペーパーレス化による検索性の向上や入力ミスの削減、レントゲン写真や心電図と検査データを紐づけて管理することによる検索の負担軽減などが代表例です。

また、DXの取り組みによって医療サービスが改善されることで、患者の満足度向上も期待できます。例えば、紙カルテから電子カルテへの変更により患者情報を自身で確認しやすくなる、予約システムの活用で待ち時間を削減できるなどのケースが考えられます。

遠隔診断（オンライン診断）の実現が期待できる

医療DXは、遠隔診療やオンライン診療の実現にも役立ちます。ICT（情報通信技術）を活用することで、遠隔地の患者を非対面で診療できるためです。これにより、医療従事者が不足する地方への医療サービスの提供や訪問診療における医師の移動時間の削減、感染リスクの防止などの効果が期待できます。問診のみをオンラインで行い、本格的な診療は病院で行うというケースもあります。

予防医療が普及・発展しやすくなる

医療DXの推進は、予防医療の普及・発展にも寄与します。膨大な量の患者情報や医療データをビッグデータとして蓄積し、AIを活用して分析することで、疾患の早期発見や早期治療に役立てられるためです。医療業界全体でネットワークを構築し、同意を得たうえで病院や薬局、介護施設間でデータを共有できれば、地域による医療格差の解消にもつながります。

医療DXのデメリット・注意点

医療DXでは、業界が抱える多くの課題解決が期待できるものの、実現には一定のハードルがあります。こちらでは、医療DXにおけるデメリットや注意点を解説します。

十分なセキュリティ体制を実現する必要がある

医療機関は、患者の個人情報や診療記録などの秘匿性の高い情報を多く管理しています。そのため、DXを推進する際は、デジタルツールの活用による情報漏えいや盗聴などのセキュリティリスクを未然に防ぐ仕組みが必要です。実際、日本国内でも医療情報システムへのサイバー攻撃の事案が報告されています。

導入や運用のコストがかかりすぎる恐れがある

医療DXを進めるには、デジタルツールの導入や運用にともなうコストがかかります。具体的には初期費用やサーバーの維持費、メンテナンス費用などが挙げられます。固定費の増大によって経営状況が悪化するのを防ぐには、費用対効果の高いツールを選ぶことが重要です。

医療DXが進まないときのよくある課題

医療機関によっては、医療DXの重要性は理解しているものの、さまざまな事情から実行に移すことができないケースも少なくありません。こちらでは、医療DXが進まないときによく見られる課題をご紹介します。

既存システムとの連携や共存が難しい

病院がすでに一定のデジタルツールを活用している場合、既存システムとの連携に障壁があり、DXが進まないケースがあります。また、部署ごとに異なるツールを利用しており、DX推進の対象部門からの合意が得られない場合もあります。

このような事態を防ぐには、外部システムとの連携性が高いツールを選ぶことが重要です。従来の使い勝手を大きく変化させずにDXを実現できれば、現場の合意も得やすくなります。

デジタル人材の採用・教育が進まない

医療業界では、DXの推進に必要なデジタル人材が不足しており、施策が進まない側面もあります。医療知識が豊富な現場スタッフは、必ずしもITに明るいとはいえず、リテラシーの不足によってDX化が進まないケースも少なくありません。デジタル人材を短期間で育成することは難しく、新たに人材を採用しようとしても、人手不足の影響でなかなか見つからないのが現状です。

このような現場で医療DXを推進し、新たなシステムを定着させるには、誰でも使いこなしやすいツールを導入する必要があります。直感的な操作が可能なものを選ぶことで、IT機器の操作に慣れていないスタッフでも短期間で使いこなせるようになります。

新型コロナウイルス感染症の流行により業務がひっ迫している

医療機関によっては、新型コロナウイルス感染症の影響で業務がひっ迫しており、DXに取り組む時間や人員の余裕がない場合もあります。このようなケースでは、まずは一部の部門やプロセスにデジタルツールを導入するなど、スモールスタートでDXを進めることが大切です。医療DXによる業務効率化や診療体験の向上などの効果を実感したうえで、少しずつ全体への導入を検討するのが良いでしょう。

医療DXの事例

医療DXの着手をご検討の場合は、「i-Reporter」の活用をおすすめします。i-Reporterは、医療現場で使用する帳票の電子化ソリューションです。こちらでは、i-Reporterを活用して医療DXを実現した事例をご紹介します。

紙カルテを電子化して患者と向き合う時間を増やすことに成功

株式会社メディパス様は、医療機関や介護事業者に向けた経営サポートを行っています。こちらの企業では、バックオフィス業務を受託するコンパスデンタルクリニック様のカルテや診療内容報告書の電子化を目的としてi-Reporterを導入しました。

従来は紙ベースでカルテや診療内容報告書を管理しており、作成や転記、保管に多くの手間と費用がかかっていました。訪問診療を専門とする同社では、医師が毎日数十枚の書類を持ち運ばなければならず、紛失のリスクも抱えていたのです。

i-Reporterの導入後は、カルテや診療内容報告書の電子化を実現し、タブレット内で書類の作成や管理が行えるシステムを構築しています。紙の書式をそのままシステム上で再現しており、入力支援機能も豊富に搭載されているため、ITの専門知識がなくても漏れやミスなくスムーズに記入が可能です。書類作成の工数を大幅に削減でき、捻出した時間で患者とのコミュニケーションを増やすことに成功しています。

こちらの事例について興味がある場合は、下記のページよりご確認ください。

【i-Reporter導入事例インタビュー】紙の書式をそのまま移植できました

医療DXを進めて持続可能な医療提供体制を実現しよう

今回は、医療DXの概要やメリット、よくある課題、具体例についてお伝えしました。医療DXは、医療現場における業務を効率化し、患者の診療体験を向上させるために欠かせない取り組みです。現場帳票システムを活用した電子カルテの導入など、スモールスタートで医療DXを推進し、高齢化の時代に即した医療提供体制を整備しましょう。

現場帳票研究所編集部

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