目次
危険予知活動に関する基礎知識
まず初めに、基本的な仕組みから理解しましょう。
危険予知活動とは？
建設業や製造業など、比較的リスクが多い業界に携わる皆様なら、職場や作業現場で起こりうるトラブルや災害を、未然に防ぐための活動を意味する、「危険予知活動」という言葉をご存知でしょう。
「K（危険）」「Y（予知）」の頭文字をとって、KY活動やKYKと表すこともあり、厚生労働省では下記のように記載してます。
“事故・災害を防止するには、業務を始める前に、「どんな危険が潜んでいるか」を職場で話し合い「これは危ないなぁ」と危険のポイントについて合意します。そして、対策を決め、行動目標や指差し呼称項目を設定し、1人ひとりが指差し呼称で安全衛生を先取りしながら業務を進めます。このプロセスがKY活動です。“
参照：厚生労働省「KY活動」
危険予知活動に取り組み、職場や作業現場での安全性が向上することで、生産性や従業員満足度を高められます。
また、KYKと混同されやすい言葉として、KYTが挙げられます。KYTとは危険予知訓練（危険予知トレーニング）のことで、安全に現場で作業を行うために、事前に事務所や会議室で開かれる講習会などで、危険を予測して対策を考える訓練です。
2つには行う場所に違いがありますが、どちらも安全に現場で作業を行うための、重大な安全管理を追求する活動です。
危険予知活動とリスクアセスメントの違い
労働災害などを未然に防ぐためには、「リスクアセスメント」についても理解しておかなければなりません。どちらもヒューマンエラーによる労働災害を防ぐための重要な手法ですが、取り組みの目的が異なります。
卯木のうまずは、現場で作業を開始する前に、具体的な課題を自由に発言します。
たとえば、「機械のメンテナンス中にカッターが作動して手を切る恐れがある」が対象だとしましょう。「機械の安全装置を解除した際に唱和する」「機械を完全に停止してからメンテンナンス作業を行う」などの行動目標を設定します。
目的は異なりますがまったく無関係ではないため、意識して2つをあわせて取り組むことで、より高い労働災害防止効果を得られるでしょう。リスクアセスメントと危険予知活動を行えば、リスクからトラブルや災害が発生する可能性を最小限に抑えられます。
危険予知活動の手順
基礎知識が理解できたら、早速実践してみましょう。危険予知活動は「基礎4R（ラウンド）法」という手法を使って、4つの段階に分けて進めていくことが一般的です。
1ラウンド：現状を把握する
どのような危険があるのか、現在の状況をくわしく洗い出します。
現場の作業環境や作業内容、使用する機器などを観察し、できるだけ多くの従業員で話し合いましょう。このとき、小さな危険も見逃さないことが大切です。
2ラウンド：本質を追求する
次に行う本質の追求では、大小さまざまな危険が、具体的にどのような理由で危険であるかを深掘りします。とくに重要度の高い危険を絞り込み、「危険なポイント」に特定決定します。
決定する際には、多数決ではなく、従業員同士でしっかり話しあって決めることが大切です。危険なポイントを決めたら、具体的にその危険がどのようなものかを、従業員同士で話し合います。
3ラウンド：対策を立案する
続いて、解決策を議論する対策の立案を行います。危険を回避するための具体的な対策について、従業員同士で意見を出し、納得するまで話し合います。
対策を立てる際には、「具体的な対策か」「実現可能な対策か」の2点を重視しましょう。
また、対策方法は一つに絞り込む必要はありません。優先順位は次のラウンドで検討し、すぐに実行すべき対策方法を具体的な目標として設定します。
4ラウンド：目標を設定する
最後に行うのが、重要度の高い危険性に対して、どのような安全対策を行うのかという安全行動の目標を決める目標設定です。
立案した対策方法の中から、従業員同士で話し合って取り組む目標を設定します。対策案がたくさんある場合、どの対策方法が重要度や優先度が高いのかを明らかにしましょう。
また、設定する目標は、職場や作業現場ですぐに行動できるものでなくてはなりません。たとえば、新しい設備の導入や作業員の増員などは、すぐに実行できないでしょう。実際に取り組める対策方法を目標に設定することが、非常に重要です。
危険予知活動を上手に行うポイント
危険予知活動を効果的に行うためには、注意すべきポイントがいくつかあります。危険予知活動のやり方とあわせて知っておきたい、4つの注意点をご紹介します。
危険予知活動の重要性を全員が認識する
危険予知活動を効果的に行うためには、実際に作業に関わるメンバーだけではなく、すべての従業員が危険予知活動の重要性を認識することが不可欠です。職場や作業現場での安全を確保するためには、全従業員が危険予知活動の目的と意義を理解し、自分たちの行動がトラブルや災害の防止に直結することを認識する必要があります。
なぜ危険予知活動を行わなければならないのかを理解することで、危険予知活動への向き合い方が変わることが期待できます。具体的には、危険予知活動の目的や重要性を伝える講習やミーティングの定期的な開催や、新入社員に対する特別教育やフォローアップ研修などを行います。
問題内容を具体化する
効果的な対策を立てるためには、問題内容を具体化することが重要です。抽象的な問題ではなく、具体的な状況や行動を明確にすることで、どのような危険が潜んでいるのかを全従業員が理解しやすくなります。
問題内容を具体化する際には、「なぜ？」を繰り返す方法がおすすめです。「なぜ？」を繰り返していけば、問題内容が具体的になるため、深く掘り下げやすくなります。
ヒヤリハットの分析を行う
危険につながる要因を見つけるためには、日頃からヒヤリハットを記録しておくことが重要です。ヒヤリハットとは、大きなトラブルや災害に直結する手前の出来事で、重大事故や災害には至らなかったものの、危険な状況が発生した事例を指します。
ヒヤリハットの具体例を収集・分析することで、潜在的な危険を洗い出し、注意すべき事柄やその対策を考えられます。
小さなことでも報告しやすい環境を整える
小さなことでも報告しやすい環境や文化を作ることも欠かせません。気軽に危険を報告できるような雰囲気を作ることで、実際の現場からの報告が集まって小さな危険を見逃しにくくなるため、潜在的な危険を早期に発見し、対策を講じられます。
報告がしやすい環境を整えるためには、スムーズに情報をシェアできるようなツールを導入するなど、リアルタイムで現場からの報告を把握できる環境を整えることが重要です。また、報告内容に対して迅速かつ適切な対応を行うことで、従業員の信頼を得られます。
危険予知活動には現場帳票電子化システム「i-Reporter」を活用しよう
現場帳票電子化システム「i-Reporter」は、危険予知活動を含むさまざまな作業環境の改善に有効なツールです。
「i-Reporter」を導入し、紙ベースの帳票を電子化することで、情報の入力や検索が簡単に行えます。作業現場でのデータ入力が迅速かつ正確に行えるようになるため、データの収集や分析、報告の手間が大幅に軽減されます。
また、スマホやタブレットなどのモバイルデバイスを活用することで、現場から直接データを入力・確認できます。今までは、チームのリーダーや職長しか把握できなかった情報も、チーム全員やメンバー全員など、全体かつリアルタイムで情報共有が可能です。「i-Reporter」は直感的で使いやすいインターフェースを備えており、建設現場のベテラン作業者でもすぐに操作を習得できる点も大きな特徴です。
「i-Reporter」の充実した機能により、ヒヤリハットの事例の収集・分析をスムーズにできたり、報告がしやすい職場環境を整えられたりするため、危険予知活動に効果的に取り組めるでしょう。ほかにも、記入した図面や資料の電子化や、写真の撮り忘れやデータの入力漏れを通知するアラート機能など、さまざまな機能で建設業におけるIT化やDX化の推進をサポートします。
「i-Reporter」のWEBサイトでは、建設業をはじめとしたさまざまな業種の導入事例を案内しておりますので、オンラインのイベントやセミナーの受講申込みや問い合わせの前に、担当者の方はぜひ一度チェックしてみてください。
現場帳票研究所の編集部です！
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